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zoom RSS 無人飛行機ドローンの可能性と危険性

<<   作成日時 : 2014/11/27 23:21   >>

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フランス各地の原発で、10月に13カ所・15回に及ぶ「正体不明の」ドローン接近事件が起こっていたことが明らかになった。最大で直径2mというドローンも目撃されており、冷却系等を攻撃しうるという指摘もある、という。(wired

ドローンとは何か。広くは無線操縦できる無人飛行機のことを指す。
しかし日本では、プレデターのような、のっぺらな殺人兵器とは異なる、「無人の小型マルチローターヘリ」を指すことが多い。
ヘリといっても、通常4つから6つの回転翼をもち、軽量で姿勢制御と機動性にすぐれている。
飛行時間は5〜15分程度。人を乗せないため、見た目はヒトデやクモに似たロボットのようだ。

回転音は蜂の羽音に似て、近づくと小うるさいが、上空にいれば気づかれにくい。
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この分野は、ドイツやフランスの企業が先行しており、すでに空撮など幅広く利用されている。
中国企業も、空撮用からホビー用まで、格安で大量に販売している。これは中国製。



日本では、千葉大学大学院の野波健蔵教授が第一人者。もともとは紛争地に残された地雷除去用の作業ロボット等を開発していたが、その過程で地雷の空中探査の可能性を見出してドローンの研究に取り組んだ。
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ドローンがもたらす経済効果は「空の産業革命」とも呼ばれ、ドローンを推進するアメリカの非営利団体の試算では2025年までにアメリカだけで8兆円を超えるとされている。(NHKニュース『ソニー 無人飛行機「ドローン」開発へ』より 2014/08/28)

日本では2004年、業界団体「日本産業用無人航空機協会」が設立され、ほかに日立やNEC、富士重工などが名を連ねている。既に日本では産業用として2000機近い無人飛行機が飛んでおり、農業利用のほか、地滑りなどの自然災害の観測や、震災時の緊急調査などに活用されている。

この無人飛行機ドローンには驚くべき可能性がある。

1.空中配達
Amazonがドローンを使ってすぐに商品を配達をできることを示した動画。

Googleも、Amazonに続いて消費者向け配達用ドローン技術を構築していることを、2014年8月に発表した。
(ただ、Amazonに比べて映像的には完敗。置いてくるのではなく、空中から落とす仕組み。)
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これはド­ミノピザ英国法人が、無人機の開発を手がけるエアロサイト社およびデジタルメディア企業T­・アンド・ビスケッツ社と組んで、独自に開発したもの。ドミコプターという。


2.空中撮影
カリフォルニア沖のドナ・ポイントで無数のクジラを撮影した映像

火災現場の上空を飛ぶ様子

DJI Stories – Above The Flames from DJI on Vimeo.


こうした能力を生かして、人が赴くことのできない危険地帯に入り込み、空からしか撮れない映像を撮ってこれる。
しかし逆にいえば、小型爆弾をかかえて原発の上空に到達し、爆弾を投下することも容易にできるだろう。

野生の鳥に近づいて、迫力満点の映像を届けることもできるし、旅客機に近づいて事故を起こすこともできる。
テロリストにとっても有用な、お手軽テクノロジーなのだ。両刃の剣である。

アメリカでは、夜間飛行は禁止される方向だし、飛行高度も制限される見込みだ。
日本では今のところ、一般の場所では高度250m以下は制限がない。しばらくは幸せな無法状態が続く。

ワクワクするテクノロジーなので、いい方向に使われることを祈るばかりだ。

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