テーマ:不動産

中国とアメリカのマンション事情

中国では不動産バブルいまだ継続中で、あちこちに人の住んでいない投資用のマンション群が林立しているとのこと。 価格を見ればびっくり。 日本の高級マンションと値段は変わらない。 そのせいか、東京や大阪の超高層マンションを団体バスで買いに来る富裕層が2年ほど前から出現している。 湾岸が人気。最上階がすぐ売れる。 中国では民法にあ…
トラックバック:0
コメント:0

続きを読むread more

投資ファンドと90年代

NHKドラマ『ハゲタカ』再放送を見たあとで、あの頃…拓銀がつぶれ、山一證券がつぶれ、橋本内閣が退陣した後の時代を思い出した。 不動産取引がすっかり冷え込んで、銀行が膨大な不良債権を抱えていた時代に、ハゲタカと呼ばれた外資が、銀行からバルクセールで玉石混交の債権をまとめ買いした。彼らはあの時点では、銀行にとっては救世主だった。 彼らは…
トラックバック:4
コメント:0

続きを読むread more

ニセコは真の国際リゾートに成長できるか?

ニセコにオーストラリア人(以下オージー)が集まるようになったのは、いつの頃からだろうか。 倶知安町の統計によると、オージーの延べ宿泊人数の伸びは著しく、以下のように推移している。 2002年度  4400人 2003年度 23000人 2004年度 44800人 2005年度 67200人 2006年度 70300人 …
トラックバック:0
コメント:0

続きを読むread more

ニトリ子会社が中国人富裕層向けの別荘を完売

中国で大ヒットを記録した北海道ロケ映画「非誠勿擾」(邦題:狙った恋の落とし方。)を日本で配給したニトリ子会社の広告代理店(ニトリパブリック)が、千歳市で別荘分譲を行い、いきなり完売した。 17棟。7月完成予定。地元の苫小牧民報によると、 「2×4(ツーバイフォー)工法の木造2階建ての庭付きで、1区画当たり380平方メートル。リビング…
トラックバック:1
コメント:1

続きを読むread more

マンション管理組合と利権

マンションはもともと、隣近所との人づき合いが苦手な人が好んで入居するところと言われていた。 実際その傾向はあり、エレベータで顔を合わせても挨拶ひとつしない人も、マンションによっては多く存在する。 ところが、分譲マンションは区分所有という複雑な権利形態をとっていて、何か問題が持ち上がると、隣近所やマンション全体との関わりが深く生じてく…
トラックバック:0
コメント:0

続きを読むread more

電柱のない空を取り戻す~静かなる景観革命進行中~

興福寺五重塔から、五十二段(石段)を降りて南に延びる旧街道。左が無電柱化後。右が無電柱化前。 (ブログ「日々ほぼ好日」より。) 日本にはこのようにたくさんの観光資源が、電線の下に埋まっている。 食事がおいしいことはミシュランの調査で全世界に知れ渡ったし、温泉にやみつきにな…
トラックバック:0
コメント:0

続きを読むread more

53人内定取消の愚~日本綜合地所~

上場企業とはいえ、不動産デベロッパーがこの期に及んで大学生53人に内定を出していた、という事実にまず驚いた。 しかも内定式を済ませた後に取り消したという、抗弁のしようのない体裁の悪さが致命的である。 二部上場の不動産デベロッパー、モリモトが民事再生法の適用を申請したというニュースと同じ枠で報道されたのも間の悪いことこの上ない。 と…
トラックバック:2
コメント:0

続きを読むread more

サブプライムを上回る危機~商業用不動産ローン問題

アメリカのサブプライムローンの破綻により、世界の金融機関が被る損害の予想額は、約百三十兆円と言われている(神谷秀樹『強欲資本主義 ウォール街の自爆』文春新書による)。 世界恐慌のおそれも言われている割には、この金額は必ずしも多くはない。日本の不動産バブルの清算に要した費用が、この十数年で約百兆円だから、その1.3倍だ。しかし、…
トラックバック:0
コメント:0

続きを読むread more

ジョージ・ソロスの予言~中国が新たな金融帝国に?~

ジョージ・ソロスが2008/10/14にドイツ紙ディ・ヴェルトに話した内容が世界各地のメディアに紹介され波紋を呼んでいる。 この記事を最初に英語に訳したのは、どうもロシアのプラウダであるようだ(2006/10/16)。 それを見て、中国の人民網が19日記事にし、それをレコードチャイナが日本語で20日に転載している。概略はこう…
トラックバック:1
コメント:0

続きを読むread more

サブプライム危機と中国のバブル崩壊

サブプライム問題から端を発した金融危機が世界を覆いつくそうとしているが、アメリカ以外にその影響を最も甚大に受けるのはどこだろうか。 住宅バブルに踊った英国やスペインという声もあれば、金融市場に資金が出回らなくなってしまったロシアだという声もあるが、実は中国かもしれないのだ。 「次なる時限爆弾は中国か 筆者は先月、大連、瀋陽、ハ…
トラックバック:0
コメント:0

続きを読むread more